経営層と共に考える対話型DEI研修|当社主催イベントより

インクルーシブな職場づくりや、マイノリティの労働環境改善における最大の課題は、人々にまず関心を向けてもらうことにあります。長年にわたり、自身の人生やキャリアの中で差別や疎外感に直面してきたマイノリティの人々は、その実態を社会に訴え、公平さを求めて闘い続けることで、心身に大きな負担を抱えてしまうことがあります。一方、マジョリティに属する人々は、日常生活において不公平さを実感することがあまりなく、差別的な言動自体を見過ごしてしまいがちです。自分はアライ(支援者)だと思っていても、意識的または無意識的に、偏見を増幅してしまうこともあります。

職場環境の改善と多数派の意識改革

残念ながら、差別や偏見を解決することは簡単ではありません。女性は最大のマイノリティであり、女性に対する根深い偏見や嫌悪感(ミソジニー)、ジェンダーに基づく差別は今なお世界的な課題です。こうした問題に向き合うには、継続的な取り組みと、時間や人、予算といったリソースの投入が不可欠ですが、多数派からは十分な理解や支持が得られないことも少なくありません。一般社会において構造的な優位性を持つ男性や白人といった多数派の人々は、女性や人種的マイノリティに比べDEIへの関心が相対的に低く、施策への賛同も得られにくい傾向があります。したがって、マイノリティや彼らの支援者であるアライ、企業のDEI推進担当者にとって、環境を整えるだけが重要なのではありません。多数派の意識を変えていくことも、同時に求められているのです。

その多数派の中でも、組織内で大きな決定権を持ち、昔ながらの働き方で成果を上げてきた経営層にとって、根本的な価値観を変えるのは容易なことではないでしょう。草の根活動が対話のきっかけになることはありますが、組織文化を形作り、強い影響力を持つのは経営層のリーダーシップです。トップマネジメントがDEIの重要性を明確に発信し、自らも実践する姿勢を示し続ければ、組織に大きな変化が生まれます。実際、人事分野の専門メディアHR.comの調査によると、約90%の企業がDEI施策を何らかの形で指標化している一方で、経営層がDEIを最優先事項として捉え、企業文化にまで浸透させていると自認する企業はわずか7%にとどまっています。

先日開催された弊社ラーニングサイクルの「DEI Study Session」では、川崎重工業人事企画部DE&I推進課の大石敦子氏をお招きし、さまざまな企業の人事およびDEI推進担当者に向けて、ご自身の取り組みをご紹介いただきました。大石氏はこれまで、経営層を巻き込みながらDEIを推進するという、大変難しい課題に正面から挑戦してきました。

川崎重工業は、DEI推進に対して組織的なコミットメントを示しており、特にジェンダー課題に重点を置いています。世界的に見ても重工業業界は従業員女性比率が最も低く、全体の約18%に過ぎません。こうした状況の中で、大石氏はまず経営層に対し、DEIについて共に学ぶ場を設けることを粘り強く働きかけました。経営層を対象にこのような研修を実施すること自体が容易ではない中、多忙を極める経営幹部たちのスケジュールを調整し、年4回、各2時間の研修を実現するために、並々ならぬ熱意が必要だったことは想像に難くありません。

主要産業における女性従業員比率(イギリス、アメリカ)
Credit: Diversity wins: How inclusion matters, via McKinsey & Company

経営層が双方向セミナーで学び前進した川崎重工業

近年、各企業のホームページには、DEIの重要性やマイノリティ支援に関する経営者からのメッセージが多く掲載され、DEIへの理解が進みつつあることが分かります。しかし、その重要性を自身の言葉で具体的に語るのはなかなか難しいものです。これは実際、経営層がDEIについて主体的に議論する機会があまりないという現実を示しています。大石氏が実施した研修では、川崎重工業の男性経営幹部たちはDEIの知識を学ぶだけではなく、それを自部門で自らがどう活かし実行していくかを熟考し、様々な視点からフィードバックを受けた上で、推進宣言、行動計画を発表しました。この研修に主体的に参加することで、経営幹部たちはDEIへの理解をさらに深め、自ら行動することの重要性を実感することとなりました。そして川崎重工業は、常に革新を重ねながらDEIマインドセットを社内に浸透させていく、明確な企業ビジョンを打ち出すに至ったのです。

今回の勉強会後半では、参加者がそれぞれ自社でのDEI推進の経験を振り返り、意見交換を行いました。その中で、川崎重工業のように経営層が一堂に会しDEIについて語り合う研修は非常に稀有であると、参加者から高い評価と関心が寄せられました。経営層自らが学び、それを元に自部門のDEI推進計画を立て、実行する。そしてその内容や進捗に対し事務局が細やかなフォローアップを行うこの徹底したアプローチは、大変画期的なものです。本勉強会に参加した企業の担当者にとっても、川崎重工業の成功事例を学ぶことは、DEI推進の意義や具体的な進め方を再認識する貴重な機会となりました。

多数派がアライになることの意義

マイノリティが日々直面している苦い経験に関心を持ち、先入観にとらわれず柔軟な考え方を育むことは、DEIを正しく理解する上で欠かせません。特に男性をはじめとするマジョリティーの人々がアライになることは、組織や周囲に大きな影響をもたらします。Netflix創業者のリード・ヘイスティングスは、「一人の優秀な社員の行動は、100人の凡庸な社員よりその影響力は高く、生産性やイノベーションを向上させる」と述べています。経営層がDEIの課題に関わり続け、その「一人」となることで、企業の価値観を強力にけん引するインフルエンサーにもなり得ます。

DEIを浸透させる取り組みは時に困難で、挫折を感じることもあります。しかし、そこで諦めてはいけません。一人の経営層が主体的にDEIを学び、アライとなることで、組織のみならず地域社会にも大きな影響を与えます。だからこそ、経営層や上層部を巻き込みながら、対話と学びを続けていくことが重要なのです。

川崎重工業の人事担当者が、さまざまな企業の人事担当者に向けてDEIの取り組み経験を紹介している様子

このたびは、Learning Cycle Study Sessionにご参加いただいた皆さまのおかげさまをもちまして、活発な議論と実りある学びの機会となりました。心より御礼申し上げます。

参加企業・組織一覧(五十音順)
旭化成ホームズ株式会社、オイシックス・ラ・大地株式会社、兼松株式会社、川崎重工業株式会社、CHEMIPAZ株式会社、クラシエ株式会社、株式会社JTB、一般財団法人社会変革推進財団、株式会社SUBARU、三井情報株式会社、三菱マテリアル株式会社、株式会社髙松コンストラクショングループ、宝印刷株式会社、一般社団法人新経済連盟、日本郵便株式会社、東急不動産株式会社、トランスコスモス株式会社、ユニ・チャーム株式会社、LINEヤフー株式会社


(こちらは英語による執筆記事の日本語訳です。是非、オリジナル英語版もご覧ください。)

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